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本来、死者に「人権」はない。あるのは「権利」である。その権利を尊び行使することは、すなわち正しい死因究明を施すことにほかならない。だが、検死体制、責任の所在、施設、人員、予算、法整備…。日本はそこに至るシステムがあまりにずさんである。死因を特定することは、生命保険や損害賠償など死者の最後の法的権利に関わる情報であると同時に、公衆衛生や類似事故の再発防止という意味でも重要だということを誰もが認識すべき時期にきている。本当の死因は何なのか―。声なきまま葬られていく現実を通して日本の死因究明のあり方に警鐘を鳴らす。