本、DVD、CD、ゲームの通販 【TSUTAYA オンラインショッピング】

「大前研一通信」は様々な社会問題に対し、グローバルに活躍する経営コンサルタントの大前研一の発言や論文を、まるごと読むことができる唯一の月刊情報誌です。 マスコミ上に発信された大前研一の発言や、雑誌媒体へ連載している記事等が読め、新聞やテレビでは分からない多面的・国際的視野があなたの前に広がるでしょう。これからの激変する時代の指針として、21世紀のサバイバルツールとして、「大前研一通信」を是非、お役立てください。法人でのグループ購読もあります。

【内容紹介】

　今回は、一人暮らしの「単独世帯」が急増するソロ社会の中、急成長する会社、潰れる会社、「おひとりさま」ビジネスの限界などに言及した記事を巻頭に、補助金をバラ撒く岸田政権の問題点を喝破された記事に、ポイント付与、クーポン、補助金など「人参は無策のキャッチアップに有効」と政・官・民のすべてが思ってしまうことの危うさを指摘した記事を【大前関連発言】として、加えて、「マイナ保険証」がうまくいかない理由を解説された記事に、 【問題解決力】としては、新しい資本主義、キャッシュレス決済、次世代クレジットカードなど、ようやく動き出した金融分野の改革関連記事、【資産形成力】としては、金融規制改革、都心オフィスビル平均空室率の推移の記事に、金融教育について、中・高、民間金融機関だけでなく、国として体制を検討する方針を出した金融庁関連記事に加え、コネクテッドカ―、自動運転規制、仏ルノー、三菱電機関連の記事や、ツイッターの経営問題でも注目されているイーロン・マスク氏関連の記事を前半にご紹介します。

　中盤には、8/24日に90歳で亡くなった京セラの稲盛和夫名誉会長と、経営の神様と言われた松下幸之助氏との相違点を、大前研一とのエピソード含め解説した記事に、50代からの働き方、キャリアシフトに関して言及した記事、また、米国のペロン下院議長の訪問をきっかけに中国との緊張が高まる台湾は、ウクライナ軍とはレベルの違う攻撃・防衛能力を持っていることを解説した「台湾有事」の関連記事に、10月末、クリミア半島のロシアの黒海艦隊基地がウクライナ軍の水上・空中ドローンの急襲を受けたことに関連し、「ドローン攻撃が、大艦巨砲主義の終焉をもたらす可能性に言及した記事と、早くも辞任に追い込まれた英トラス首相やイタリア情勢の関連記事に、英国のスナク新首相関連の記事もご紹介します。

　後半には、【BBT大学大学院】として、毎週水曜日に開催する【修了生対談付き説明会】報告、【BOND-BBT】としては、Barry Burgan教授による特別セミナー開催報告、【英語】としては、企業の人材育成担当者、必見の「BBTグローバル人材育成サミット」開催報告を、【リーダーシップ】　は、リーダーシップ・アクションプログラム（LAP）卒業合宿（ATAMIせかいえ）開催報告に、　【IB（国際バカロレア）】としては、IBDP修了生インタビュー記事：南佑弥さん(加藤学園暁秀高等学校 2019年度卒)に、地域セミナー東日本地方開催告知、【BBTCh】としては、「地政学入門 2022年特別編」　と題する番組の紹介記事を、【BBTNEWS　RELEASE】としては、デジタルを駆使した事業を構想できる人材の育成を目的として、BBT大学 経営学部“ITソリューション学科”を‘23年4月に“デジタルビジネスデザイン学科”に変更するリリース記事と、11月から第1期募集する「インターナショナルスクール受験対策コース」のリリースなど、政治、経済、学びに関連する記事を含め、日本の抱える問題にフォーカスした記事を中心に構成した　「日本の論点2023-24」と題する特集号です。　


＝＝＝＝＝＝＝＝【大前研一通信 12月号（VOL.339）インデックス 紹介】＝＝＝＝＝＝＝＝

　【特集】「日本の論点2023-24」


・「4割が単独世帯」のソロ社会で急成長する会社、潰れる会社
　　　　　　　　　　　　　　　　　　 （プレジデント　2022/11/18号）

・「希望する子供数」が急減！“ソロ社会”化がますます進む
　この国に未来はあるのか　　　　　　 （週刊ポスト　2022/11/11）

・ガソリン、電気代、旅行支援‥‥「借金」して【補助金】をバラ撒く
　岸田政権が日本をダメにする　　 （週刊ポスト2022/11/18・25号）

＜大前関連発言＞・人参クラブ　　　　 （ベルダ　2022年11月号）

・マイナ保険証 うまくいくわけがないこれだけの理由 （夕刊フジ　2022/10/22）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　
【問題解決力】・新しい資本主義／キャッシュ・・・